成城大学・成城大学大学院では、建学の精神を基にした従来からの教育方針を、卒業時までに身につけることが期待される能力(卒業の認定に関する方針、課程の修了の認定に関する方針)とその目的を達成するためにどのようなカリキュラムを編成するのか(教育課程の編成及び実施に関する方針)、どのような学生を受入れて教育するのか(入学者の受入れに関する方針)として再構成し、公表しています。
これは、第一に、学生の人材育成目的の達成度を参照して教育方針全体を不断に見直すことで大学教育の質を向上させるシステム(内部質保証体制)構築にとって、これら方針の策定が必要であるためであり、第二に教育という公的役割を担っている大学が、在学生や保証人だけでなく、広く社会に対して説明責任を果たすためです。
なお、3つの方針のうち、卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)および教育課程編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)については、大学公式サイトでご覧ください。
第1条 本大学は成城学園創業の精神に則り個性の暢達を主眼として広く専門の学芸を研究教授し、広角の視野と高度の教養を具えかつ、豊かな個性を持つ社会の先導者を育成すると共に、文化の発展に貢献することを目的とする。<大学学則より抜粋>
本学の目的および各学部・学科における人材育成の目的を達成するために、次の条件を満たす人材を入学者として求める。
(AP1)高等学校の教育課程を通じて、大学での学修に必要な基礎学力を修得している者。(知識・技能)
(AP2)経済・社会・文化・歴史や人間に対して旺盛な関心を持ち、様々な情報に基づき考察を行い、その結果を他者にわかりやすく説明することができる者。(思考力・判断力・表現力)
(AP3)多様な文化・価値観の違いを認識し、他者を尊重し、主体的に協働する意欲を持つ者。(主体性・多様性・協働性)
入試区分 | 評価方法 | (AP1) | (AP2) | (AP3) | ||
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一般選抜 | 独自選抜 | 学部別選抜(A方式) | 筆記 | ◎ | ○ | |
全学部統一選抜(S方式) | 筆記 | ◎ | ○ | |||
大学入学共通テスト利用選抜(B方式) | 筆記 | ◎ | ○ | |||
総合型選抜 | 書類 | ○ | ○ | |||
小論文・読解力審査 | ○ | ◎ | ○ | |||
面接 | ○ | ◎ | ◎ | |||
学校推薦型選抜 | 書類 | ○ | ○ | |||
小論文 | ○ | ◎ | ○ | |||
面接 | ○ | ◎ | ◎ |
社会イノベーション学部は、社会に持続した発展をもたらす人間の創造活動であるイノベーションについて学問横断的に理解し、社会に貢献する意欲をもって、自らそれらに関する問題を発見・設定・解決し、その成果を論理的また実践的な言語能力を活用して伝達することができる、社会に有為な人材を育成することを目的とする。
社会イノベーション学部は,その人材育成の目的を達成するために,入学者には,以下のような学力,関心等を有することを求める:
(a)イノベーションに関する知識を修得するために必要な基礎的学力;
(b)日本語及び英語の基礎的活用能力;
(c)自己を成長させることにより社会に貢献しようとする意欲;
(d)イノベーションに関する興味と,関連する問題の発見・解決に自律的に取り組む関心。
文芸学部は、人間の文化的営為に関する多角的な研究・考察を通じて、豊かな教養、柔軟な思考力、広い視野を修得させ、かつ、それらを基盤にした知的創造性に富み、それをもって社会に貢献しうる人材を育成することを目的とする。
文芸学部は、次の条件を満たす人材を入学者として求めます。
経済学部は、経済社会における諸現象を理論的・実証的に把握し、変貌する現実社会に対する洞察力と判断力を養うとともに、事業経営など種々の環境において必要な識見と実践能力を具えた人材を育成することを目的とする。
経済学部では、経済・社会に対する高い関心を持ち、専門能力の向上と幅広い識見の獲得を目指し、論理的思考力を身につけることを目指す多様な人材を求めている。そのため、語学力、読解力、論理的思考力、表現力の基礎力があり、かつこれらを伸ばす意欲がある入学者受入れを目指している。
法学部は、法的なものの見方・考え方を身につけることをめざし、現代の法律学を体系的に学ぶことによって、深い理解力、確かな判断力、豊かな想像力をもった人材を育成することを目的とする。
法学の基礎は、まず実際に適用されている法律を知ることから始まります。その目的は、法がどのような考えに基づいて制定されているのかを自分自身で解き明かし、他者とのコミュニケーションも糧としつつ、法的な考え方“リーガルマインド”を修得することにあります。そのために、入学者には、社会と人間に対して関心を持ち、以下のような学力、関心等を有することを求めます。
(1)法制度に関する知識を修得するために必要な基礎的学力を有すること
(2)社会で生じている問題を自分自身で論理的に解明しようとする意欲とその解明に取り組むための基礎的素養を有すること
(3)他者とのコミュニケーションを糧としつつ、自らの考えを深めようとする意欲を有すること
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